「日本の学校は本当に必要か」（東洋経済） [メモ]
「東洋経済」8月22日号”少数異見”「日本の学校は本当に必要か」。《学ぶことより規則に従うことを重視する日本の学校は、明治時代の「教育」の場にとどまっている。そんな学校が本当に必要なのだろうか。》一方、mespesadoさんの紹介記事から、OECDによる48カ国・地域の小中学校段階の教員を対象に行った調査（2018）によると、「批判的に考える必要がある課題を与える」（客観的事実に基づいてゼロベースで論理的に考える力をつける）ように指導することを心がけている教員の割合は、アメリカは78.9％、カナダ（アルバータ）は76％、イギリス（イングランド）は67.5％、オーストラリアは69.5％、アジアではシンガポール54.1％、台湾48.8％、韓国44.8％。イデオロギー的に国民の体制批判に敏感な中国（上海）でさえ53.3％、ロシアも59.7％なっており、48カ国の平均でみると61％そして日本はというと、なんと日本だけが2.6％！47の国・地域が40〜87％の範囲におさまっている中で、驚くほどダントツの低さ。mesさんいわく、《ものごとを根幹から考える」という勉強法は指導を受けた記憶もないし、そもそもそんな教育方法が存在すること自体知らされていません》。
